耐用年数と減価償却について知っていますか。
あまり聞きなじみのない言葉ですが、耐用年数はリフォームのタイミングを図る上でも重要な情報です。
建物をリフォームせず放置していると劣化の進行が早くなります。
そこで今回は、耐用年数と減価償却の考え方を紹介します。

□リフォームにおける耐用年数とは？？

耐用年数とは、固定資産としての価値がどのくらいの年数通用するのかを数値化した経済的な尺度です。
耐用年数を自由に操作できるようになることで節税を自由に行えるようになってしまいます。
そのため、混乱を防ぐための法律による規定があります。
建築物に対する耐用年数は、国税庁のHPから確認することができます。

例えば、鉄筋コンクリート造の建築物ならば47年ほどの耐用年数を持っています。
つまり、鉄筋コンクリート造が多いビルやアパートの耐用年数は長いということになります。
その他にも木造・合成樹脂造の建築物は22年、木造モルタル造りの建築物は20年となっています。
建築物によって固定資産としての価値が変わってきますので、耐用年数の意味を理解しておきましょう。

□減価償却の考え方をご紹介！！

そもそも減価償却とは、「複数年にわたって経費を計上する仕組み」のことです。
住宅のような資産は、使用し続けることにより年々価値が下がっていきます。
そのため、資産の取得にかかった経費を一括で経費とするのではなく、複数年で分割して経費計上する仕組みです。

減価償却の対象は、価値が時間の経過とともに減少する建物や機械装置になります。
土地のような時間が経っても価値の変わらない物は含みません。
分割する年数は耐用年数によって変わります。
また、リフォームを行った時は、耐用年数が変化することがありますので注意しておきましょう。

小規模な修繕であれば変化はしませんが、増改築や大幅のリノベーションのように、建物の価値が高くなるリフォームを行う場合には、新たな減価償却が必要になります。
例を挙げて紹介すると、築20年の木造住宅をフルリフォームした場合、リフォーム費用は新築と同じ20年で減価償却を行います。

□まとめ

減価償却は一般の住宅ではあまり意識しないことかもしれません。
会社であれば経費の計算が必要になりますので、耐用年数を考えながら計算することでしょう。

しかし、耐用年数を意識することは住宅を長持ちさせるためには必要なことです。
もし、意識せずメンテナンスを怠れば気づいた時には膨大なリフォーム費用がいるということになりかねません。
耐用年数と減価償却について知識を深めておくことをおすすめします。